『妻（女性）の浮気』について

浮気をしやすいタイプと行動の変化

• 寂しがり屋： 一人で過ごす時間が苦手で、話を聞いてくれる人や優しく接してくれる人に惹かれやすい。
• 交友関係が広い： 飲み会やイベントに頻繁に参加し、異性との接点が多い。
• 流されやすい： 男性から強く誘われると断れずに一線を越えてしまう。
• 自己肯定感が低い： 承認欲求が強く、褒めてくれる相手に依存してしまいやすい。
• 刺激を求めるタイプ： 平穏よりもスリルやドキドキ感を重視し、危うい関係に惹かれる傾向がある。
• 境界線が曖昧： 異性の友人と二人きりで会うことに抵抗がなく、距離感が近くなりやすい。

また、こうした性格的な傾向に加えて、次の行動の変化（サイン）が見られる場合には注意が必要です。

• 帰宅時間が遅くなる、休日に一人で外出がことが増える。
• スマホを肌身離さず、通知表示やロック設定が変わる。
• 身だしなみ・下着が変わる。
• 会話が減り、スキンシップや予定の共有を避ける。
• その他

次のコラムも参考にしてください　⇒　年代別『不倫・浮気をする原因と出会い方』

女性の浮気に夫は気付きにくい？

女性の浮気は、男性に比べて態度や行動に出にくいため、夫が気付くのは難しいといわれています。以下のような要因が、発覚を遅らせる原因となっています。

• 感情のコントロールが上手い： 表情や態度に出しにくい。
• 夫の無関心： 仕事や趣味に集中し、妻の小さな変化を見過ごしてしまうケースが多く、浮気の心配は無いと安心していることも多い。
• 家事・育児との両立： 普段の生活をこなし、普段通りの行動を装える。

女性の浮気は表面化しにくく、気付いたときには関係が長期化している場合もあります。違和感を覚えた際には、感情的な追及ではなく、冷静に対応することが重要です。

妻の浮気が発覚しても「やってはいけない」こと

• 証拠取得前に問い詰める：感情に任せて問い詰めると、相手の警戒心を高め、その後の証拠収集が難しくなります。
• 暴力や物を壊す：暴行罪や傷害罪などの刑事事件につながる危険がある。
• 自分も不倫する：自らも不貞行為を行ってしまえば、離婚時や慰謝料請求をする際に不利になってしまう可能性がある。
• 浮気相手に直接会う：相手に会いに行ったり職場に連絡をすると、脅迫行為や名誉毀損などのトラブルに発展する恐れがある。

いずれの場合も、感情のままに行動してしまえば、かえって自分が不利な立場に追い込まれる可能性があります。
冷静に対応し、探偵や弁護士への相談を優先することが大切です。

関係の修復を考えている場合

一度壊れてしまった関係性は元には戻りません。関係の修復は「元に戻す」ことではなく、「新しい関係を作り直すこと」だといえます。感情を整理し、再発防止のための仕組みづくりを並行して行うことが重要です。

• 対話する：浮気の経緯や背景、今後の意思を率直に話し合います。加害・被害の構図だけでなく、孤独感や不満、役割分担など根本的な要因に目を向けて話し合いましょう。
• 行動の透明化：一定期間は予定や金銭の流れを共有し、交流範囲についてルールを作ることも有効です。大切なのは「監視」ではなく「合意」として行うことです。
• 証拠の取得：確かな証拠が無ければ、言い逃れされてしまい、話し合うことさえ不可能なこともあります。
• 誓約書の作成：浮気相手との接触禁止や、再発時の対応（相談・別居・違約金など）を簡潔に書面化します。ただし、過度な制約は逆効果になり得るため、必要に応じて専門家の助言を受けながら内容を調整しましょう。
• 第三者の支援：夫婦カウンセリングや専門機関の利用も選択肢です。小さな改善を積み重ねることで現実的に関係を修復していくことが可能です。

離婚を考えている場合

離婚することを決めた場合は、証拠の取得と離婚条件について検討しましょう。自身の意思が明確であれば、話し合いがスムーズに進みやすくなります。

• 証拠の取得：継続的な不貞行為が確認できる写真・動画、報告書などの取得。
• 財産の確認：預貯金、不動産などをリスト化し、婚姻中に形成した財産を正確に把握します。
• 離婚条件の検討：親権や面会、養育費、財産分与、慰謝料などについて自身の考えを整理します。

次のコラムも参考にしてください　⇒　『茨城県の離婚率と原因』について

 

まとめ

既婚女性の浮気増加の背景には、共働き世帯が増えたことによる、経済的な自立、出会いや連絡手段の多様化、そして家庭内でのすれ違いなどがあります。浮気の兆候は一つだけでは決め手になりませんが、複数が重なるときは注意が必要です。

大切なのは、感情的に追及したり報復することではなく、事実を整理し、冷静になり、証拠を残すことです。

関係を修復する場合も離婚を選択する場合も、冷静に話し合い、必要に応じて第三者の力を借り、手続きを進めることが肝心です。

ひとりで抱え込まず、専門家へ相談することで自身が間違いのない選択をできる確率が高くなるでしょう。